本書は，マルクス派経済学の根幹をなす労働価値論にかんして，私が正しいと考える理論の在り方を学界に問うために著された。その内容は10年前の初版と較べると，市場外労働（非実現商品の投下労働・家庭内労働・公務労働・ボランティア労働）の分析やエコロジーとの関連に拡張され，既存の諸章にも無数の加筆・修正が加えられたが，底流にある基本的な発想とその含意は，つぎのとおり不変である。

価値論は，諸商品の交換価値の実体・形態・水準を解明する経済学の基礎理論であり，労働価値論は，交換価値の実体を最終的には諸商品の生産に投下された諸労働に帰着させるところに成立する。その際の方法としては，伝統的な「蒸留法」ではなく，私が「労働過程論の視角」と呼ぶ社会的物質代謝一般の構造認識を用いるべきである。

商品の交換価値は，商品が販売（購買）される際に確定される交換の条件を意味するが，それが何らかの実体に照らして「等量交換」でなければならない理由は存在しない。商品交換は「不等量交換」であっても何ら支障なく行われうる。

労働過程論の視角からみた不等量交換は「不等労働量交換」であり，交換価値の必然的現象形態である諸商品の価格をみれば，不等労働量交換が資本制経済の現実である。したがって，交換価値の水準の解明は，諸商品の価格を規定する不等労働量交換の要因分析にほかならず，これが国際経済関係や市場外労働やエコロジーを取り扱う段階まで一貫した労働価値論の中心課題とされなければならない。

このような発想にもとづいて構築された労働価値論には，通念に反する興味深い特徴が認められる。一つは，諸商品の交換価値の直接的実体が，当該商品の投下労働ではなく，投下労働から乖離した支配労働だということである。いま一つは，労働価値が，商品の投下労働でもなければ交換価値の究極的実体でもなく，市場経済一般のレベルで理論的に想定された基準価格の支配労働だということである。