20世紀末バブルは戦後幾多の景気循環のなかでも特異な経済変動であった。それまで繰り返されてきた景気循環としての側面も併せ持つが、なによりも株価、地価の暴騰・暴落が激しかった。それは列島改造論が言われた1973年のブーム期にも経験したことだが、規模がまったく違った。それに比べて物価の上昇など経済活動の過熱はさほど大きくない点が特徴であった。これまでの景気過熱とはまったく違った経験に戸惑い、識者、マスコミ、政策当局の対応も、新しい社会現象の紹介やこれに対する迎合、既存の価値基準による一方的な批判に終始するばかりで、これを冷静に分析して政策対応を模索する動きは少なかった。

バブル形成期にはエコノミスト、経済学者の意識はきわめて希薄で、経済評論の世界でも1986年までは円高不況、大恐慌再来の可能性などにとらわれていた節がある。したがって株価・地価の高騰についても当初は「日本的経営」の勝利とか、「東京国際金融都市」とか、肯定的かつ楽観的な受け止め方が主流であった。一方、経営者の側では本格的な国際競争の時代、金融自由化の時代を迎えて、これまでの政策的庇護の下で国内シェア獲得にしのぎを削った時代から、国際的市場での収益競争の時代に入ったとの認識のもと、新しい収益機会を逃すまいとの意識が強かった。マスコミの財テクなどについての取り上げ方もむしろ肯定的ですらあった。円高不況対策としての内需拡大も、1987年2月の公定歩合2.5％への引き下げ、5月の6兆円の財政支出になると、資産価格への影響は決定的になる。その後、株価はタテホ化学工業の財テク失敗やブラックマンデーなどでいったん反落し、地価は下落しなかったものの、議論の方向は犯人探しから政治問題化していった。 吉野俊彦は、卸売物価指数、消費者物価指数にストック価格を加えた総合購買力指数を作ることを提案して、1987年8月時点で、これで見ればすでにインフレが進行中である、と物価動向とは別に資産価格の異常さに警告を発した(おそらくバブルを指摘した最初のエコノミストではなかったか?)。一部の経済学者の間でも土地の需給問題にまで踏み込んだ政策論も交わされたが、結局これらはうやむやに終わった。むしろ1987年暮れから88年にかけての株価再上昇、地価の地方への波及は経済回復の成果と受け取られた。1989年に入って日本銀行はようやく公定歩合の引き上げに踏み切るが、大蔵省の不動産融資総量規制は1990年の3月で、すでに時機を失したものであった。

バブル崩壊後も銀行不祥事の続発、証券損失補問題などのスキャンダルの追及に追われて、不動産融資問題の深刻さに対する警鐘は打たれなかった。1992年の公的資金の投入を示唆する宮沢首相の発言も、銀行儲けすぎ論、銀行員高給論などの感情論にかき消されて、公的資金の投入も1995年までもつれ込むことになる。しかし構造改革に手間取った電機や自動車、鉄鋼などの一部の企業は別として、バブルの崩壊と景気の下降局面で致命的な打撃を受けたのは卸小売業、不動産業、建設業のバブル業種とそれに貸し込んだ銀行であった。なかでも銀行は不動産担保固有の問題もあって処理が後手に回り、世論の厳しい批判を受け、その処理はさらに遅れた。遅れたことは損失の拡大を招き、信用不安を呼び、銀行の機能自体が損なわれかねない状況に陥り、今度はこの対策に右往左往する羽目になったのである。

振り返って、バブルについてはこの20年余、目先のことに追われ、マスコミの報道に振り回されて冷静に問題の本質を検討することがなされなかったのではないかとの思いが、筆者には強い。筆者は1980、90年代の金融関係に身をおき、渦中でバブルの形成と崩壊を眺める立場にあった。そこで強く感じたことは、センセーショナルなマスコミの報道とは異なり、経済の世界でなぜこのようなことが起こるのかという率直な疑問であった。その意味でもわれわれの身辺に起こったことを改めて客観的に問い直し、後世に残すべきものは何かについて真剣に考えるときが来たといえるのではなかろうか。